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BIG BANGのT.O.Pとしても知られるチェ・スンヒョンとクォン・サンウが主演する映画『戦火の中へ』の来日記者会見が行われ、スンヒョンとイ・ジェハン監督、エグゼクティブ・プロデューサーのチョン・テウォン氏が登壇した。
映画『戦火の中へ』は、朝鮮戦争時の韓国を舞台に、戦闘経験のない71人の学徒兵たちが北朝鮮軍を前に戦い抜く姿を主軸に、それぞれの家族への想い、極限状態の中で育まれていく若者たちの友情を、熾烈な映像で描いた作品。
朝鮮戦争勃発から50年目を迎えた昨年に韓国で公開された本作。スンヒョンは「戦闘シーンの多い撮影でしたので、キズを負うことが多かったです。鏡を見るとどうしてもキズが気になってしまいますので撮影中は鏡を見ないようにしました。一番怖かったのは、(爆発によって飛んできた)破片が目に入ったこと。病院では『もう少しズレていたら失明していた』といわれました」と過酷な撮影を振り返るも、「監督はリアリティを求める方なので、セットのどこに爆発物が仕掛けてあるかわからない状態で撮影しました。しかし、もしNGを出してしまえば、爆発したセットをすべて作り直して再撮影するわけですから、ものすごい緊張感で、まるで戦場にいるような恐怖を感じながらの撮影でしたし、精神的な苦痛はありましたが、愛着のあるやりがいのあるシーンになりました」と語った。
『私の頭の中の消しゴム』や『サヨナライツカ』などの作品で知られるジェハン監督は「これまで手がけたものとは違うジャンルの作品と運命的に出会えました。私はこれまでに悲劇を扱った作品#撮ったことがありますが、人間が抱えられる最も大きな悲劇と苦痛が戦争です。そんな戦争の苦痛と悲劇を2時間の中に込めたいと努力しました」と語り、「想像力が豊かで集中力があり、俳優としての感性を備えている」とスンヒョンの演技を称えた。
『戦火の中へ』
2月19日(土) 角川シネマ新宿ほか全国ロードショー
  

NTT ナレッジ・スクウェアは2011年1月25日、eラーニングサイト「N-Academy」で行っている「映像ハンドリング技術」共同実験で、第2期の実験を開始した。
第2期の実験期間は1月25日から3月31日までの予定。
「映像ハンドリング技術」は NTT のサイバーソリューション研究所が研究開発したもの。映像素材を加工して映像コンテンツの重要箇所をわかりやすく提示し、内容をよりよく理解できるようにする技術。
今回の実験では、NTT のサイバーソリューション研究所は「SceneKnowledge」と「CyberCoaster」を提供している。
SceneKnowledge は、映像をまとまりのある単位（シーン）ごとに分割、シーン単位、あるいはフレーム単位でコメントを付与できる掲示板を作成する技術。映像の各シーンとそれに付随するコメントが連動しているので、必要なシーン、重要なシーンを素早く見つけ出すことができ、繰り返し視聴できる。
第2期実験では、講師による映像への描画、コメント登録や返信、コメントへのファイル添付、非公開メモの登録、掲示板上での後述のサイバーコースターの利用（繰り返し学習機能が追加される。
CyberCoaster は、映像コンテンツに埋め込まれた「矢印」に沿ってマウスポインタをドラッグすると、その矢印に関連づけられた部分の映像を操作できる技術。ユーザーは自分で映像中の物体を動かしているような印象を得ることができる。
第2期実験では、CyberCoaster が SceneKnowledge 上で体験できる。
第2期実験で「映像ハンドリング技術」を適用するコンテンツは、「Mr. マリック マジシャン養成スクール」「谷将貴 SPH internet golf school」「鈴山キナコ スイーツデコ講座」「湯本博文 親子で楽しむ科学実験講座」（新%に追加）。
「科学実験講座」は準備ができ次第公開する。
 
 
 

  

　民主党政策調査会の「障がい者政策プロジェクトチーム(PT)」は1月26日、第14回会合を開き、政調の文部科学部門会議と合同で文部科学省などから障害児の教育の在り方などについてヒアリングした。
　文科省側は、文科相の諮問機関である中央教育審議会の「特別支援教育の在り方に関する特別委員会」が昨年12月に取りまとめた障害児への教育の在り方に関する論点整理について説明。障害児が障害のない子と共に学ぶことは、共生社会の形成に向けて望ましいとする特別委の考え方を示した。
  

「へそくり」とは、節約や副収入などでやり繰りし、家族に内緒で貯めたお金のこと。その語源には諸説あるが、昔は腹巻きにお金を忍ばせ肌身離さず持っていたので、へそとやり繰りが結びついたという説がいちばんわかりやすい。
へそくりの実態は昔も今もあまり変わらない。日々のこづかいを節約して自由になるお金を捻出したり、安売りを利用して浮いたお金を貯めたり、人々は涙ぐましい努力をしてきた。単に好きなことに使うだけでなく、イザというときに備えるという意義もある。へそくりは、ギリギリの収入で暮らす庶民の生活の知恵なのだ。
へそくりの重要なポイントは「いかにお金をつくるか」だが、それ以上に大事なのが「いかに見つからない場所に隠すか」ということ。夫も妻もへそくりがバレない秘密の場所を捜し、お金の保管に工夫をこらしている。この隠し場所に、最近は変化が起きているようだ。
メディアインタラクティブは、へそくりについてのアンケート調査を実施。配偶者と同居する24歳から74歳までの男女300人から回答を集計し公開した。その内容は興味深い内容となっており、注目すべきはへそくりの保管場所としての「ポイントカード」の存在だ。
スーパー、コンビニ、飲食店、レンタルショップにいたるまで、顧客サービスとしてポイントサービスを実施している店は多い。コンビニだけを見ても、ファミリーマートとスリーエフは「T カード」、セブンイレブンは「nanaco」、ローソンは「Ponta」、という具合に、各社がポイントカードを発行し、「ポイント戦争」などと呼ばれる程だ。
ポイントサービスの恩恵は様々なものだが、一番わかりやすいのは現金と同様に商品の購入時にその代金の一部または全部にポイントが使用できるというものだ。例えばカルチュア・コンビニエンス・クラブが運営する「T カード」では、TSUTAYA とファミリーマートなど全国の提携店舗で「T ポイント」1ポイント＝1円として使用することができる。
ポイントサービスを利用して商品購入やサービスを受けているか」という質問では、ポイントを利用して商品を買ったりサービスを受けたりしている人が「よくある」（52.3％）、「ときどきある」（42.7％）を合わせて95％となっている。いかにポイントサービスが消費者に受け入れられているかが分かる。
このようなポイントカードは「節約」「ちょっと得をする」という目的で活用されてきたが、最近では金銭価値のあるポイントをへそくりの保管方法として考えている消費者も多いようだ。これは、「へそくりを負担なく貯める方法」を尋ねた質問に対して「ポイントカードのポイント」と答えた人が64％と首位を占め、2位の「へそくり専用の銀行口座」（25.7％）や3位の「タンスの奥」（4.7％）を大きく引き離していることからもわかる。負担なくへそくりが貯められるポイントカードは、すでに新しいストックの手段として認知されているようだ。
また、「家族や泥棒に絶対に見つからない資産の貯め方は？」という質問では66.7％がポイントカードを支持している。ポイントカードの価値はその性質故の秘密性、安全性にもあるようだ。ポイントカードはいつも携帯していることが多いし、泥棒がポイントカードを捜して盗んでいくことも考えにくい。確かに安全な資産の隠し場所と言えるだろう。
へそくりは、地道にコツコツと貯められて、必要なとき自由に使えるほど、効果を発揮する。ということは、ポイントカードもいろいろな店舗で、貯まって、使えて、さらに必要に応じてクレジット機能もプラスできれば更にへそくりの保管場所としての意義は高まる。
最近は、インターネットでの商品購入でポイントが溜まるポイントサイトや、異なる複数のポイント（クレジットカードポイントやマイレージなど）をひとつにまとめられるポイント交換サービスなども普及し、私たちの消費活動から発生するあらゆるポイントを一元化できるインフラが整いつつある。
ポイントカードがどれくらい「インフラ化」しているのか、先程紹介した「Tカード」を例にとってみよう。T カードは提携ブランドが112ブランド、店舗数が約35,000店舗（2010年12月時点）。いずれも街でよく目にするチェーン店が提携しており、例を挙げると同社の運営する「TSUTAYA」をはじめ、ENEOS、ファミリーマート、ドトールコーヒーショップ、ロッテリア、ガスト、カメラのキタムラ、そしてネットでは Yahoo!ショッピングなど。私たちがよく利用する店舗で共通のポイントが溜まるということは、それだけ「へそくりの保管場所」としてのポイントサービスがより便利に利用できるということになる。
ポイントサービスは商品購入やサービス利用に対して「還元率」というルールに基づいて利用者にポイントが付与されるが、「ボーナスポイント」といって期間限定でポイントをアップしたり、キャンペーンに参加するとポイントが付与される「プレゼントポイント」といったチャンスもやってくる。
「T カード」でも、2011年1月24日より「へそくり拡大キャンペーン」を実施予定で、対象サービスの利用でポイント2倍という特典や Twitter、Facebook などのソーシャルメディアを活用した「へそくり山分けキャンペーン」などを展開する予定だという。

  

NTT データは2011年1月25日、スマートコミュニティや次世代社会インフラに関するビジネスの戦略策定と企画推進を行う組織、「スマートビジネス推進室」を、2月1日付けでグループ経営企画本部内に設置する、と発表した。
「スマートビジネス推進室」では、「Internet of Things」（IoT）や「Machine to Machine」（M2M）、「ロボティクスインテグレーション」などの新技術を融合させ、NTT データグループのスマート関連ビジネスを推進する。
また「スマートビジネス推進室」を中核に、NTT データグループとして、国内外のスマートコミュニティ関連プロジェクトを推進する。
なお、活動の第1弾として、さまざまなスマート関連サービスのための新たな IT プラットフォームサービス（M2M プラットフォームサービス）の検討・構築を開始する。
「M2M プラットフォームサービス」ユーザーは、自らシステム資産を所有せず、国内外にある多数の管理対象を「M2M プラットフォームサービス」へ登録・接続し、そこから大量のデータを処理できる。管理対象の使用状況の把握や遠隔制御、ソフトウェア更新などもできる。
「M2M プラットフォームサービス」は、センサーネットワーク、通信回線、システム基盤+運用、アプリケーション/サービスの各レイヤーから構成され、アプリケーション/サービスについては、顧客のニーズにあわせて機能を提供する。
NTT データグループでは、「スマートビジネス推進室」を中心に、2010年1月〜3月に実証実験を行った「電気自動車充電インフラ」プロジェクトや、グリーンデータセンタ、クラウドサービス、GIS、ITS などのスマートコミュニティ関連ビジネスを支える技術%隊、官庁やエネルギー・テレコム・流通・製造分野などのサービスを作りだす部隊が一体となり、スマートコミュニティ関連ビジネスの拡大を目指す。
 
 
 
 

  

シマンテックは2011年1月25日、企業の知的財産の検出と保護の簡素化に重点を置いた「Symantec Data Loss Prevention 11」を発表した。
Symantec Data Loss Prevention 11 は、同社データセキュリティスイートのメジャーリリースで、発見が困難な知的財産を検出できる市場初の技術「Vector Machine Learning」（ベクトル機械学習）機能が装備される予定だが、この機能の日本語対応は今後の検討課題のようだ。
また、Symantec Data Loss Prevention 11 では、Data Insight の新しい拡張機能や、エンドポイントセキュリティ対策の強化が図られている。
Vector Machine Learning は Symantec の新技術で、サンプルのドキュメントで学習、定義した特徴を認識し、機密データと非機密データの微妙な相違を識別するもの。一連のサンプルドキュメントがあれば、正確なポリシーを作成できる。また、システムに、検出するサンプルと検出しないサンプルをフィードバックすると、時間の経過とともにポリシーの正確性が向上する。
機密性の高いドキュメントを保護するにはまず、そのドキュメントを識別しなければならないが、これまでデータ漏えい防止では、フィンガープリント手法と、情報記述手法の、2種類の検出技術が利用されたいた。
フィンガープリント手法では、保護しなければならないドキュメントをすべて収集し、固有のフィンガープリントを各ファイルに割り当てる必要がある。一方、情報記述手法では、通常利用される表現とキーワードのリストを作成して、機密性の高いドキュメントを識別しなければならない。
フィンガープリント手法は、データが広く分散している組織では導入が難しい場合があり、また、情報記述手法は、ポリシーの作成に時間がかかるうえ、フィンガープリント手法よりも厳密ではない。
Symantec Data Loss Prevention 11 にはまた、リスクにさらされているデータの所在を特定し、そのデータの所有者に自動的に通知する「Symantec Data Insight」の拡張機能が導入される予定。また、格納されているデータ量と機密レベルに基づいて、対処の優先度がフォルダに設定されるリスクスコア機能も追加される予定。
さらに、Symantec Data Loss Prevention 11 には、エンドポイントの拡張機能がいくつか実装される予定。アプリケーションファイルアクセス制御では、iTunes、Skype、WebEx など、社員自身が導入したアプリケーションを利用しても、機密性の高いデータが漏えいすることはない。また、デバイスの信頼機能で、会社から支給されたデバイスや追跡（トラック）可能なデバイスなど、承認したデバイスのみに機密性の高いデータをコピーできる。
「Endpoint FlexResponse」機能もあるが、これは、暗号化や「Enterprise Rights Management」（ERM）などの同社ソリューションや他社製ソリューションを統合、エンドポイントでのデータ保護を拡張できるようにする予定。